ボートは高額であるため、高所得者向けの消費項目となっているが、日本では最近、ボートを使ったレジャーを一般の人々でも楽しめるようになっている。

東京都に住む池內さんは最近、ボートシェアサービスで數人の釣り好きとボートを借りてしばしば海釣りを楽しんでいる。彼らは東京灣までボートでやってくると、20分もたたないうちに、日本ではよく見られる數種類の魚を釣り上げた。池內さんの話によると、このサービスを利用するためには1人あたり毎月約180元（1元は約17円）の會費を支払う必要があるという。數人でボートをシェアした場合の費用は1000元にも満たないという。

池內さんは「大型漁船で海釣りするよりも、快適でリラックスできる。今後は友人と船でシャンパンを飲みたい」と話した。

このサービスは日本の船舶製造大手「ヤマハ発動機」が提供している。同社は日本全國にボート用の埠頭104ヶ所を所有しており、ボートやレース用ボート、クルーザーを含む20種以上?各クラスのボートシェアサービスを提供している。普通の會社員を主なターゲットとし、現在會員數はすでに2萬2000人にのぼる。

ヤマハ発動機のボートシェアサービス責任者の五井陽奈氏は、「（歐米諸國と比べ）日本のボート普及率は低いため、市場は高い潛在力を秘めている。このサービスを通じて、多くの消費者にボートとマリンレジャーに興味を持ってもらいたい」と話した。

近年の全體的な景気回復に伴い、日本のボート販売量は6年連続で増加している。昨年の日本國內向けの各種ボート販売額は、前年比2割増の186億円に達し、過去20年間で最も高い水準となった。なかでも販売額が1億円を超える高級ボートは、供給が不足しているほどだ。

シェアリングエコノミーの急速な普及に伴い、高額のマリンレジャー設備にも手が屆くようになると分析されている。この流れをうけて、設備製造メーカーもサービス業(yè)者にモデルチェンジを進めている。（編集YF）

「人民網日本語版」2018年6月27日