瀕危　→　絶滅の危機に瀕する（ぜつめつのききにひんする）

（中）30多年來，陜西加強朱鹮救助和人工繁育研究，野外保護和人工繁育同步發展，使朱鹮數量迅速增長，種群質量穩步提升，逐漸擺脫了瀕危局面。

（日）30年以上にわたり、陝西省はトキの保護や人工繁殖、飼育の研究に力を注ぎ、野外保護と人工繁殖?飼育を同時に発展させてきた。こうした努力を経て、トキの生息數は急速に増加し、群の質は著実に向上し、絶滅の危機に瀕している狀況から次第に抜け出した。

血腥暴力　→　バイオレンス

（中）“兒童邪典視頻”通過互聯網傳播引發關注。此類視頻對艾莎公主、蜘蛛俠、小豬佩奇等卡通形象二次加工，充斥大量血腥暴力、恐怖、色情等內容。

（日）「不適切な子供向け動畫」をめぐる問題が、このところネットで人々の関心を集めている。話題となっている動畫は、エルサやスパイダーマン、ペッパピッグなど人気アニメのキャラクターを二次加工したもので、バイオレンスやホラー、ポルノといった有害なコンテンツに満ち溢れている。

風險投資　→　ベンチャーキャピタル

（中）2013年至2016年，中國吸引的風險投資從大約30億美元猛增至340億美元，增幅全球領先。

（日）中國が2013?16年に導入したベンチャーキャピタルは、約30億ドルから340億ドルに激増し、伸び率で世界トップになった。

年終獎　→　年末ボーナス（ねんまつぼーなす）

（中）北京白領2017年的平均年終獎達到10216元，對于如何使用年終獎，42%的北京白領表示會用來儲蓄，其次是投資理財。

（日）2017年に北京のホワイトカラーが支給された年末ボーナスの平均支給額は1萬216元（約17萬6千円）に達し、年末ボーナスの使い道については、42％が「貯蓄」と答えて最多、続いて「投資?資産運用」だった。

頂層設計　→　トップレベルデザイン

（中）中共十九大確立了以習近平同志為核心的新的中央領導集體，確定了到2020年全面建成小康社會和到2050年分兩步走建成社會主義現代化強國的宏偉目標，也明確了未來幾年中國的經濟政策頂層設計。

（日）第19回中國共産黨大會は習近平同志を核心とする新たな中央指導グループを確立し、2020年までに小康社會（ややゆとりのある社會）を全面的に完成し、2050年までに2段階で社會主義現代化強國を完成するとの壯大な目標を定め、今後數年の中國の経済政策のトップレベルデザインも明確にした。

（經濟用語）看好　→　好感する（こうかんする）

（中）據英國廣播公司(BBC)22日報道，IMF看好今明兩年全球的經濟前景，其中亞洲和歐洲的經濟體表現最為引人關注。

（日）英國放送協會（BBC）の22日の報道によると、IMFは今年と來年の世界経済見通しを好感し、なかでもアジアと歐州のエコノミーの動きが最も注目されるとしている。

拼車　→　ライドシェア

（中）隨著春運腳步的臨近，準備返鄉的人們都在做著各自的準備，有的要搞定火車票或機票，有的則選擇了拼車返鄉。

（日）舊正月前後の帰省?Uターンラッシュに伴う特別輸送體制である「春運」が近づき、帰省を予定している人々はちょうどそれぞれの準備を進めているところ。列車や飛行機の切符を手配する人がいる一方で、「ライドシェア」方式で帰省を予定している人もいる。

分期旅行　→　ローン旅行（ろーんりょこう）

（中）近年來分期旅行使用人數上升趨勢明顯，20歲到25歲年輕人使用程度最高，因為學生族、職場新人等自有資金不足，但旅行需求旺盛，“先出游、后付款”模式的旅游信貸類產品滿足了這部分人群的旅游需求。

（日）最近はローン旅行の利用者數の増加傾向が目立ち、20～25歳の若年層の利用頻度が最も高い。學生や新入社員などは十分な自己資金を持たないが、旅行ニーズは旺盛で、「まず出かけて、後から支払う」モデルの旅行ローン商品がこうした人々のニーズに応えている。

市值　→　時価総額（じかそうがく）

（中）以2016年數據為例，對比全球市值最大的五家銀行，即美國的摩根大通、富國銀行和美國銀行，中國的工商銀行和建設銀行，中國的銀行在凈利潤上遠遠領先，美國則在市值上領先于中國。

（日）2016年のデータをみても、世界の時価総額トップ5銀行（米國のJPモルガン、ウェルズ?ファーゴ、バンク?オブ?アメリカ、中國の工商銀行、中國建設銀行）を比較した場合、中國の2行は純利益で米3行をはるかに上回り、米3行は時価総額で中國2行を上回った。 

框架協議　→　枠組み協定（わくぐみきょうてい）

（中）在中非合作論壇期間，兩國教育部簽署了加深擴大教育領域的合作交流框架協議。高技能人才培養是其中一個重要方面。

（日）中國?アフリカ協力フォーラム會期中、両國の教育當局は教育分野の協力?交流拡大ための枠組み協定に調印した。ハイスキル人材の育成は、その重要な內容の一つとなっている。

（編集SC）

「人民網日本語版」2017年1月26日

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