2017年9月、2017「一帯一路」（the Belt and Road）メディア協力フォーラムが甘粛省敦煌市で開催された。人民網の招待により、日本科學技術振興機構の特別顧問で、中日科學界の著名人である沖村憲樹氏が出席し、「一帯一路」の建設や中日のテクノロジー分野の交流、協力などをテーマに、各國から來たゲストと深い議論を行った。

「一帯一路」イニシアティブは中國の制度が開放的であることの表れ

「運命共同體、協力の新たな構造」をテーマにした同メディア協力フォーラムには、126の國や國際組織、メディア265社の代表らが出席し、「一帯一路」の建設、世界のメディア協力などの話題をめぐり、意見を交換した。沖村氏は開幕式終了後に取材に応じ、「今回のフォーラムに參加して、『一帯一路』イニシアティブの偉大さや中國の開放性を再認識した。中國は現在、自國の経済発展の成果や経験を私心なくシェアし、『一帯一路』參加國との共同発展を実現している」と稱賛した。

また、「同フォーラム開催は、メディアの対話を促進するだけでなく、日本メディアが『一帯一路』イニシアティブに対する理解を深め、それにより中國への理解も深めるよう促す。これは、両國間の友好交流にとって大きなメリットがある」との見方を示した。

オープンで包容力ある中國 テクノロジーの発展の勢いは日本以上

沖村氏は公の場で、改革開放（1978年）以降約30年間、中國の科學技術は急速に発展し、多くの分野で日本を超え、米國を追走しているとの見方を何度も示している。これほど目を見張る発展の成果を上げている理由について、沖村氏は、「多くの中國メディアが指摘しているように、中國政府には、力を集めて大きな事を成し遂げる実力を備えている。その他、様々な聲を十分に理解して、採用することができている」と分析した。

そして、「『一帯一路』イニシアティブは、『中國がオープン』であることの表れで、中國の開放的な姿勢は、積極的に外國の人材を集めている點にも表れている。これも、中國のテクノロジーが飛躍的な発展を実現している秘訣。中國の外國専家局に稱賛の言葉を送りたい。中國は毎年、海外から外國人の専門家?學者を呼び込み、その分野は工業や農業、コンピューターなど、たくさんの分野をカバーしている。最先端技術の人材や後方のシンクタンクの専門家などもいる。そのため、國外の最先端技術や理念がどんどん中國へ入っている」と語っている。

また、「中國は科學の発展を非常に重視しており、1949年に中華人民共和國が成立して以降、中國科學院を真っ先に立ち上げた。そして、『テクノロジーで國を治める』という理念を堅持し、テクノロジーの分野で大規模な投資を行っている。科技部（省）のほか、各種科學技術協會、ハイテクパークなど、中國は國民全體で科學研究を行う良い雰囲気ができている」とし、中國の科學発展の歴史を十數年研究している沖村氏は、「テクノロジーに対する重視や投資の面では、日本は中國とは比べ物にならない」と指摘した。

中日のテクノロジー交流を積極的に促進し中國政府も稱賛

2014年に沖村氏が発起人となって実施が始まった「日本?アジア青少年サイエンス交流計畫」（さくらサイエンスプラン）では、これまでに1萬2000人以上のアジア各國の若者が日本を訪問した。中國人の若者も毎年2000-3000人が日本を訪問している。沖村氏は、「國家間の交流で重要なのは、人と人の交流で、人員の交流がなければ、國家同士が本當の意味で理解し合うことは難しい。青少年は民族の希望で、さくらサイエンスプランの今後の目標は、毎年若者3萬人を日本に招くこと。そのうち1萬人が中國大陸部の若者」と話した。

日本科學技術振興機構は06年に中國総合研究センターを立ち上げ、十數年の間、中國のテクノロジー発展狀況の調査、分析、研究に力を入れてきた。沖村氏の努力には、中國政府も高く評価し、15年には中國國際テクノロジー協力賞と中國政府友誼賞を授與した。

中國科技部の萬鋼部長は以前、沖村氏の貢獻を高く評価し、「沖村氏は長年中日の科學界の協力、交流に力を入れ、両國の友好促進に勵んでいる。さくらサイエンスプランの実施により、両國の青少年が直接相手國について理解する機會ができ、両國の未來の友好のために基礎を築いている。また、77歳という高齢にもかかわらず、中國各地でPRを行っており、感服させられる」と語った。

中國の青少年を日本に招いていることへの「返禮」として、16年10月、中國科技部は、日本の文部科學省、研究機構、大學の科學研究者78人を中國に招いた。その時の団長を務めたのが沖村氏だった。17年7月に訪日した萬部長は講演の中で、「今後、『中國青少年テクノロジー交流プロジェクト』を実施して、一人でも多くの日本の青少年を中國に招く計畫。各方面の努力の下、中日の交流の川は、果てしなく、長く続くだろう」と語った。（編集KN）

「人民網日本語版」2017年9月30日