復旦大學日本研究センターが中心になって作業を進め、中日両國の第一線の學者が共同執筆した報告書「2020年：新型コロナウイルス感染癥の下での中日関係——非常態と新常態」は、「中日関係の正常な軌道に戻った後に全體として安定に向かうという基本的な方向性は変わらない」と指摘した。中國新聞網が伝えた。

同報告書によると、2020年は感染癥、日本の首相の交代、米國の大統領選挙などの要因の影響を受けて、中日関係はさまざまに揺れ動いたが、正常な軌道に戻った後に全體として安定に向かうという基本的な方向性は変わらない。中日関係の未來に関しては、両國及び國際的構造の変化という現実から出発して、新しい時代に合った「善意に基づく質樸な」中日関係を構築するべきだ。

同報告書は、感染癥の下での日本社會、経済、軍事、中日経済貿易、海洋、「デカップリング」の6つの専門的テーマに分かれ、それぞれに全面的な考察と分析を行い、2020年の「非常態」の中での中日関係にみられたいくつかの特徴、その特徴と「新常態」との関連性を提示し解説することを試みている。

中米関係の重大な変化とそれが中日関係にもたらした変化を踏まえて、同報告書は「日本外交のダブル軸：米日同盟と経済センター」と「中日関係の中の米國要因：陥穽の中の陥穽」のコーナーを特に設け、歴史、現狀、未來の3つの角度から、中日米関係について掘り下げた分析を行なっている。（編集KS）

「人民網日本語版」2021年3月13日