低炭素経済の規(guī)模と質(zhì)をいかに評価するか？西南財経大學エネルギー経済?環(huán)境政策研究チームはこのほど、畫期的な方法を考案した。同チームの陳建東教授、博士課程在學中の高明氏らは「ネイチャー」の姉妹誌である人文社會科學誌「Humanities & Social Sciences Communications」に論文を発表した。質(zhì)と規(guī)模を兼ね備えるという視點から、世界77ヶ國の低炭素経済の発展狀況を評価するとともに、的を絞った提案を行った。科技日報が伝えた。

陳氏によると、経済発展と二酸化炭素（CO2）排出急増の抑制は、低炭素経済の2つの重要部分であり十分に重視されるべきだ。そのため低炭素経済の規(guī)模と質(zhì)を統(tǒng)一的な分析枠組み內(nèi)に組み入れるべきだ。しかし従來の研究は往々にしてそのどちらか1つばかりに焦點を當てており、ある程度偏っていた。同時に植生炭素固定能力の影響を考慮する研究がめったになく、各國が本來備わっている自然條件を見落としており、分析が全面的になっていない。そこで今回の研究は夜間照明データを修正したGDPを踏まえ、植生炭素固定能力と結(jié)びつけ、世界77ヶ國の低炭素GDP及び低炭素GDPの対GDP比の計算によって、低炭素経済の規(guī)模と質(zhì)を反映した。この研究が採用したデータの大半がリモートセンシング衛(wèi)星のものだ。陳氏によると、これらのデータは現(xiàn)実的かつ客観的で、カバー範囲が広いといった優(yōu)位性があり、従來の統(tǒng)計データの不足を補えるという。

研究によると、世界的な溫暖化を背景に、中國を始めとする責任ある國はCO2排出量の削減または増加の抑制により低炭素経済を?qū)g現(xiàn)しようと努力している。低炭素経済規(guī)模を見ると、2019年の低炭素経済の産出量のトップ10は米國、中國、インド、日本、ドイツ、ロシア、フランス、英國、ブラジル、イタリアで、世界経済の産出量の60％を上回った。一方で同年の低炭素経済の質(zhì)を見ると順位が異なり、うちアイスランド、ニュージーランド、インドネシア、スイス、アイルランド、デンマーク、フランス、クロアチア、ポルトガル、英國がトップ10となっている。

論文はさらに、世界の低炭素経済の原動力を検討した。研究によると、低炭素経済の質(zhì)の改善により低炭素経済の総量拡大をもたらすが、総量拡大が質(zhì)の改善を伴うとは限らない。低炭素経済の規(guī)模と質(zhì)がいずれも劣る國の場合、より厳しいCO2排出削減政策により品質(zhì)向上を効果的に促進できるが、質(zhì)の高い國の場合それは顕著な効果をもたらさない。また植生炭素固定能力の向上、植生炭素固定量の拡大措置は、世界各國の低炭素経済の改善にとって重要な価値を持つ。（編集YF）

「人民網(wǎng)日本語版」2022年5月9日