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過ぎ去ったばかりの國慶節（建國記念日、10月1日）連休には、ユニバーサル?スタジオ?北京が中國全土で最も人気のある観光地の1つになり、北京は中秋節（舊暦8月15日、今年は9月21日）連休に続いて人気旅行目的地のトップの座をキープした。ユニバーサル?スタジオ?北京の人気ぶりは連休におけるテーマパークの「人気爆発」の1つの縮図だ。「羊城晩報」が伝えた。

テーマパークが地域の消費市場を牽引

連休が消費者の旅行意欲をかき立てた。支付寶（アリペイ）がこのほど発表した國慶節連休報告によると、観光地の消費者の延べ人數は前月より9倍以上増加し、テーマパークが國內観光地で消費の最も活発なジャンルになった。中でも「集金力」の高い3大ブランドは、中國國內の大都市から小都市まで広く分布する華強方特（ファンタワイルド）、開園したばかりのユニバーサル?スタジオ?北京、上海ディズニーランドだった。

國慶節連休には、ユニバーサル?スタジオ?北京が周辺の消費を牽引する力強いエンジンになった。Qunar.Comのまとめたデータでは、今年の國慶節連休中の同テーマパーク周辺ホテルの粗利益率は2019年の國慶節連休に比べて75％上昇し、客室の平均単価も217元（1元は約17.6円）から2倍以上上昇して507元になった。ホテルのスタッフは、「通州區のホテル、デリバリー、レストラン、タクシーなどの関係者全員の就寢時間は3時間遅くなった」と感慨深そうに話した。

美団のデータでは、今年の元日から現在まで、美団プラットフォームではテーマパークエリアの周辺5キロメートル以內で新たにオープンしたレストランは1067店、ホテルは170軒あった。全國各地から観光客が押し寄せ、レジャーエリア周辺の生活サービス産業の消費を牽引する役割を果たし、マッサージや針灸などがプラットフォームで伸びの目立つジャンルになった。

ユニバーサル?スタジオ?北京が北京の國際消費中心都市建設の「早送りボタン」を押したことは間違いない。

レゴランドが5.5億ドル投入し中國での展開を進める

ユニバーサル?スタジオ?北京の人気が続く中、また新たなテーマパークの動向が伝わってきた——9月22日付の報道によると、上海レゴランド有限公司はすでにレゴランド主體プロジェクトの用地を取得するとともに、國有建設用地使用権譲渡契約に調印した。レゴランドは今年11月に建設工事がスタートし、24年に開業する見込みだ。

レゴランドの投資額は約5億5千萬ドル（1ドルは約113.3円）に上り、完成すれば、世界最大のレゴランド?リゾートの一つになる。

レゴやマーリン?エンターテイメンツなどの海外大手が中國市場でパイの分け前にあずかろうと狙っているだけでなく、中國現地のテーマパークもその後に続く。海外大手が一線都市に進出するのと異なり、現地テーマパークは二線都市、三線都市への進出をより重視する。

テーマパークの秘密のカギはキャラにあり

テーマパークが次々に進出するのはなぜか。中國市場にどんな魅力があるのか。テーマパークの「ビジネスの奧義」はどこにあるのか。

海外のテーマパークの収益システムでは、周辺の関連消費が占める割合が入場料収入を上回り、一般的に言えば、入場料収入は30％を占めるに過ぎない。海外と比べ、現時點で中國のテーマパークの収入システムは相対的に畫一的で、収入の80％を入場料に頼っている。

実際のところ、キャラクターがテーマパーク成功の大きなカギとみなされている。ユニバーサル?スタジオに足を踏み入れれば、マントを羽織ってハリー?ポッターのホグワーツ魔法魔術學校の新入生に変身したり、憧れのトランスフォーマーとヒーローになる夢を見たりできる。ディズニーランドに行けば、パレードの車に乗ったミッキーマウスやドナルドダックに手を振ったり、お城の上のお姫様と花火が美しく並ぶ様子を楽しんだりできる……ユニバーサル?スタジオもディズニーランドも、海外テーマパークに人々が夢中になるのは、そこにいるキャラクターが人々の心をがっちりつかんでいるからだ。

ユニバーサル?スタジオは映畫のキャラクターが中心のテーマパークであり、ハリウッド映畫の世界的な影響力によって、世界のテーマパークの中で競爭上の優位性を保っている。その傘下の映畫?テレビのキャラクターを中心としたコンテンツによって沒入式體験のシーンを作りだすと同時に、キャラクターの著作権購入やアニメ會社買収の方法でディズニーなどのキャラクター大手と提攜し、映畫?テレビのキャラクターをシーン化する。

テーマパークはキャラクターを土臺とした観光商品であり、最初に必要な収入は入場料収入、次に必要なのはテーマのキャラクターと関連したさまざまな公演、エキシビション、レジャー?リゾート商品であり、さらに深く消費者の心をつかむのはキャラクターから派生した各種ブランドの運営する商品だ。（編集KS）

「人民網日本語版」2021年10月13日