最近、西側の一部の國々は中國の「一帯一路」（the Belt and Road）イニシアティブによる損失を回避するため、対抗策となる措置を取ろうと焦りを募らせている。

まずG7外相會合が約90分間を費やして、いわゆる、中國がいかにして「一帯一路」イニシアティブや経済的脅しの強化を通じて國益を図っているのかを議論した。今月8日にはEUとインドが、インド及びアフリカ、中央アジア、インド太平洋を含む第三國と地域における弾力性ある持続可能なコネクティビティを支える包括的「コネクティビティ?パートナーシップ」計畫を発表した。10日にはEUがカザフスタンとの「コネクティビティ?パートナーシップ」の一層の発展に向けて第18回EUカザフ協力委員會會議を開催した。

こうした措置の目的の1つが、中國の「一帯一路」イニシアティブによる損失をインフラ投資の拡大によって回避することにあるのは明らかだ。米國も以前、同様のインフラ投資計畫を発表している。6月のG7サミットでも米歐などが「コネクティビティ?パートナーシップ」計畫を話し合うと見られる。

中國人民大學國際関係學院の王義桅教授は、「西側のこうした行動や考えは少なくとも3つの點を物語っている」とする。

第1に、「一帯一路」イニシアティブの成果に西側は焦っている。西側は「ルールに基づく國際秩序」をしきりに口にするが、それは一體誰のルールなのか？ 誰の秩序なのか？もちろん西側のものだ。実際には、もし西側のルールや秩序が完璧なものであったなら、「一帯一路」が今日の成果を得ることもあり得なかった。現在、世界では「平和」、「発展」、「ガバナンス」、「信頼」という4大領域における「赤字」が増大する一方だ。「一帯一路」國際協力はまさに、こうした「赤字」を埋めるものだ。かつてヘーゲルは「存在するものは合理的である」と語った。今や140余りの國々が中國と「一帯一路」を共同建設している。西側は中國主導の國際ルールが出來て、自らが國際秩序を主導できなくなることを懸念している。これこそが問題の鍵だ。